退職金なしで悩むアナタへ。老後の対策やライフプランを8つ紹介!退職金なくても転職・投資・貯金すれば老後不安は解消されるぞ!

「退職金なくて辛い・・」

「退職金ない会社に居続けていいのかな?老後が不安・・」

と感じる人は非常に多いですよね。

実際、昔と比べても退職金ない会社増えているんです。

仮に、新卒で入社して35-40年勤務しても、多く支給されて2000万円ほどの金額。。

「2000万円でも支給されればラッキー\(^o^)/」

と思うかもですが、会社倒産すると当然支給されませんね。

ですので、今回は

  1. 退職金が支給される会社の割合
  2. 退職金が支給されない場合の老後のライフプラン
  3. 定年退職前にお金を貯める方法
  4. 退職金がなくても転職して収入アップする方法

などを紹介していきます!

退職金出来た背景。何故退職金があるか知ってますか?

退職金ない人
そもそも退職金の目的って何?

退職金といっても、「退職手当」「退職慰労金」なんて色々な名称で呼ばれています。

よく聞く退職金ですけど、そもそもどういった目的で作られたか知ってますか??

退職金が出来た背景は人材確保のため

退職金制度は企業が人材を確保するために作られたものと言われていますね!

  • 戦後復興期
  • 高度経済成長期
  • バブル期

などは人手不足だったので、企業としては下記を目的として退職金制度を作ったんです!

  • 従業員定着率向上
  • 終身雇用目的
  • 退職後の生活保障などの福利厚生

要は社員を確保して、自社で長く働いてもらうためのものなんですね!

ですので当然、

定年・会社都合での退職>自己都合退職

となり、自己都合で短期で離職しちゃうと退職金の支給額もグッと下がってしまうわけです。

退職金支給額の決定方法。あなたの退職金は何円くらい?

退職金の支給額の決め方

退職金支給額=勤務年数×役職×月々の給与×会社への貢献度

ただ、会社によって支給額の算定方法は異なるので、詳しくは就業規則等に書かれている支給要件をチェックしてくださいね!

退職金の種類。退職金といっても複数の種類がある!

退職金ない人
退職金の種類?退職金は1個だけでしょ?

と思っているアナタ!それは間違いです(T_T)

退職金と一口に言っても、いろいろな種類があるんですよ!

■退職一時金

退職一時金は俗にいう退職金のことですね。

退職時にまとめて一括で支払われる制度のこと。

退職金は、一時金として控除の対象になるので税金減免の優遇措置を受けれるんです!

つまり税金が少ないので、手取りで受け取れる金額多くなるってことですね。

有難ぁ~い仕組みですね★

■退職年金

退職年金は、企業年金なんかとも言われる仕組みです。

退職後に、一定期間or終身で一定額年金として毎月支払われる制度になります。

退職一時金と退職年金の違いは一括で支払われるか分割で支払われるかの違い。

私のように計画性のなくお金を使ってしまう人は月々受け取れる退職年金の方が合っていると思います^^;

■確定拠出年金(401K)

日本のように公的年金がない、アメリカの年金制度を元にして作られたのが確定拠出年金(401K)になります。

確定拠出年金(401K)は、自分で基金を選んで運用を全て任せる仕組みです。

毎月負担額は自分で決定するものになります。。

基金の運用能力で自分の資産が増減するので、元本割れや資産減額もありえるんです。

「多少のリスクを覚悟するから、老後の資金を増やしたい!」

って人には向いている仕組みですね\(^o^)/

■確定給付企業年金(DB)

運用型の年金制度が確定給付企業年金となります。

企業が責任を持って運用をしてくれて、運用額に応じて従業員への給付額が決定される制度なんですね。

「じゃあ運用結果が悪かったら支給額減らされるの!?(泣)」

と思うかもですが、運用結果が悪くなれば企業が、減額分を穴埋めしてくれるで心配無用ですよ!

ココ数年では多く普及している年金制度なんです。

■中小企業退職金共済

厚生労働省管轄の独立行政法人と、中小企業退職金共済事業本部が共同で運営する積立て型の退職金制度が、中小企業退職金共済です。

退職時に、上記機関から直接退職金が支給される仕組みですね。

⇒中小企業退職金共済の詳細をチェックする

 

  • 退職金が出来た背景は戦後や好景気の人材難。人材を長期間確保するため
  • 自己都合退職は退職金支給額が減る
  • 退職金は、「退職一時金」「退職年金」「確定拠出年金」など複数分類される

退職金支給平均金額。どれくらい退職金を貰えるか知っておこう!

参照:退職給付(一時金・年金)の支給実態(厚生労働省)

あくまで平均値ですが、退職金の支給額は厚生労働省の調べによると以下になりますね。

  • 大卒⇒2280万円
  • 高卒⇒1928万円
  • 中卒⇒997万円

調査の対象となった条件は

  • 勤続20年以上で45歳以上の退職者
  • 定年を理由に退職
  • 職種は。管理・事務・技術職

となります。

退職金欲しい人
自分は大卒だから2200万円貰えるな!

と思わないで下さいね(笑)

あくまで平均なので、所属している会社や在籍年数で金額は相当変わってきちゃうのです。。

実際、5年以内の短期離職した場合の退職金支給相場としては月給は1-2月程度なんて言われてますからね。

退職金欲しい人
転職して半年だけど、500万円貰えるよね!

なんていうのは不可能です(笑)

さらにさらに、退職金支給額のアップは、今の経済や社会環境化では期待できないでしょうね。。

増額ところか、予定した金額の満額もらえるかどうか不確定なのでハッキリいってアテに出来るものじゃないです。

退職金は支給されたらラッキー!くらいの、臨時ボーナス程度に考えておくのが精神衛生上良いと思いますね(笑)

退職金制度がない会社の割合は1/4。大手・安定企業ほど支給される!

退職金ない人
自分みたいに退職金ない会社ってどれくらい?

というのは気になるところですよね。

昭和の経済成長の時代だったら「退職金ない」なんて心配することなんて少なかったのにね。。

昭和の経済成長期のサラリーマンのモデルケース

  1. 高校・大学をを卒業して就職
  2. 終身雇用で定年まで勤務
  3. 定年後は退職金・年金で悠々自適に暮らす

今は国内総生産も落ち込み、経済成長も鈍化しているので終身雇用も年金生活も夢のまた夢なのです・・カナシイ・・

では実際どの程度の会社で「退職制度がないのか?」チェックしておきましょう♪

退職金が支給されない会社の割合は全体で1/4

参照:平成25年就労条件総合調査結果の概況(厚生労働省)

上記は、厚生労働省が調査した「退職金制度の有無」に関する調査データですね。

その結果は・・

  • 退職金ある会社⇒75.5%
  • 退職金ない会社⇒24.5%

ということなので、4社に1社は退職金の支給がないということになるんです!

意外と!?退職金制度がある会社の方が多い印象ですかね。

個人的にはもっと退職金がない会社の方が多いと思ってました(笑)

で、その他にも、厚生労働省が調べてくれた退職金制度に関するデータのアレコレもチェックしときましょう\(^o^)/

◆企業規模別の退職金給付の有無

退職金を支給している会社の規模

  • 1,000人以上⇒93.6%の割合で給付
  • 300-900人⇒89.4%
  • 100-299人⇒82%
  • 30-99人⇒72%

⇒やっぱり社員数の多い大手企業ほど退職金制度は充実しているよね!っていう想像通りのデータ(笑)

◆産業別支給データ

参照:平成25年就労条件総合調査結果の概況(厚生労働省)

  • 電気・ガス・熱・水道⇒96.3%
  • 建設⇒91.5%
  • 採石・鉱業・砂利⇒91.0%

⇒インフラ系は企業として安定しているからやっぱり支給率高いよね!っていうデータ。

◆退職給付の支給方法

退職給付の支給方法っていうのは、「どのような方法で退職金を支給しているんですか?」ってことです。

違いは以下ですな。

一時金:退職した時に一括で退職金を払う方法

年金:毎月ちょっとずつ支払う方法

  • 退職一時金のみ⇒65.8%
  • 退職年金制度のみ⇒11.6%
  • 両制度併用⇒22.6%

⇒やっぱり退職一時金として一括で支払う会社の方が多いですな。

受け取る方としても会社がいつまで存在するかも分からないので先に貰ったほうが安心?(笑)

平成20年と比較すると退職金制度を設けてない企業は8%も増加

ちなみに平成20年の退職金制度を設けてない企業は、全体で16.1%

平成25年で24%だったので約8%も増えている計算になりますね。

経済状況をモロに反映しちゃってるので世知辛いですねぇ・・(泣)

 

◆退職制度がない会社の割合

  • 1,000人以上 6.4%
  • 300-900人⇒10.6%
  • 100-299人⇒18%
  • 30-99人⇒28%

退職金支給は義務じゃない!あくまで会社の雇用条件の1つ

ネットで退職金のことに関して調べていると、

友人に聞いたら「退職金制度がない会社は、ブラック企業に値するよ~」と
言われました。

参照:発言小町

と、退職金制度がない会社=違法。ブラック企業

と誤解している人もいますけど、退職金支給自体は義務じゃないんです。

退職金支給しなくても労働基準法・労働契約法などの法律上は全く問題なし!

退職金に関する規定としては、昇給制度などと同じように就業規則に明記する義務があるだけ。

なので、「退職金ないから違法だ!」なんて労働基準局に訴えても「は?何言ってんのコイツ?」と恥ずかしい思いをするだけです(笑)

企業人事
退職金は◯◯のルールで運用する

って感じで就業規則にちゃんと書いとけばOKってこと。

退職金を支給するかしないは会社側の判断。

労働の対価や福利厚生の意味合いなので、労働契約書や雇用契約書の支払い条件に定められているはずですよ!

ちなみに、退職金を設ける企業側の狙いとしては終身雇用で人材の忠誠心を高め退職を防ぐのが狙い。

なので、老舗で年功序列の企業なんかは支給されますけど法律上義務付けられてるわけじゃないので退職金ない会社が全体で1/4ほど存在するってことです。

退職金制度がない会社の特徴

  1. 創業年が浅い企業
  2. IT・ベンチャー企業
  3. 外資系企業
  4. 売上・利益率の低い中小零細企業
  5. 実力主義・成果主義の会社

こういった会社は支給されないことがほとんどですね。

労働契約に退職金に関する規定がない場合。退職金返還請求も可能だぞ!

退職金ない人
ウチの会社退職金の規定ないんだけど!

というアナタ!

退職金に関する規定がない場合は、請求することも可能なんです!

そもそも、10人以上の労働者がいる会社は、就業規則に退職金支払いに関する規定を定める義務があるわけです。

その会社が慣行と過去に渡って支払ってきた場合は、法的拘束力として支払う義務が発生するという判例があるんですねぇ。

※日本大学定年事件。平成13年7月25日判決

つまり、「規定がなくても昔から退職金払ってる慣行があるんだったらちゃんと払えよ!」ってこと。

退職金の支払いを慣行かどうかを判断する基準は以下ですね。

退職金支払いの慣行かどうかの基準

①同種の行為又は事実が一定の範囲において、長期間反復継続して行われている
②労使双方が明示的に当該慣行によることを排除、排斥していない
③退職金支払いに関する支払いを労使双方が遵法精神・規範意識で支えられている

3要件を満たしれば使用者〈企業側〉に退職金の支払い義務が発生するってことですね。

 

  1. 退職金制度は義務ではなく支払わなくても良い
  2. 就業規則などに定めることだけがルール
  3. 就業規則にも退職金制度に関する規定がなければ返還請求も可能

退職金制度の豆知識。公務員との違いや、支払われない場合の対処法

退職金支給額の公務員と民間の違い

退職金ない人
退職金って公務員と比べるとどれだけ違うの?

と気になりますよねぇ。イメージでいうと公務員の方がかなり多そうなイメージ!

調べてみると意外や意外!多少公務員のほうが多いもののそれほど大きな差はなかったですね。

参照:民間の退職金及び企業年金の調査結果(人事院)

民間と公務員の退職金支給額

  • 民間:2459.6万円
  • 公務員:2537.7万円※公務員の方が78.1万円(3.08%)多い
    ※退職一時金と企業年金を合算した退職給付額の数値

民間企業の退職金相場の計算方法

◆退職前の月給・基本給×在籍年数×給付率=退職金※自己都合:給付率60%
※会社都合:給付率70%

公務員退職金相場の計算方法

◆退職日の俸給表の給与額×退職理由・勤続年数別の支給率+調整金額=退職金

※公務員の俸給額は職務の級や号で決まる

退職金制度ありの場合なしとの月給換算で何円違うか?

退職金ない人
  退職金って月給換算したら何円なんだろ!?

って気になりますよね!

なので、計算してみました!

月給換算では4.75万円/月

前提条件:35年勤務・退職金2000万円支給と仮定

  • 2000万円÷35年=57.1万円/年
  • 57.1万円/年÷12ヶ月=4.75万円/月

※退職金ある企業⇒月4.75万円給料が多い計算
※退職金の場合:退職金控除があるため通常の給料より税金が優遇される税率が低い。一概には月給の支給額と比較は難しい

退職金控除とは

退職金の税金は、受け取った額のすべてにかかるわけではありません。支給される退職金から退職所得控除を差し引き、残りの50%に対して所得税、住民税がかかってきます。

退職所得控除は、勤務が20年以下なら40万円×勤続年数。20年を超えれば、800万円+70万円×(勤続年数-20年)。38年間勤めて退職金が2000万円だったとしたら、退職所得控除が2060万円になるので、税金はかかりません。

参照:退職金で支払う税金はどれくらい?(朝日新聞)

退職金制度があるのに支払われない場合の交渉方法3つ

退職金受け取れない人
退職金を払ってもらえない時はどうしたらいいんだぁ!

と本来退職金制度があるのに企業から退職金は支払われない場合はどうするか?

3つ方法を紹介しておきます!

退職金は労働者の立派な権利ですからね

方法①企業へ相談・請求

当然企業支払い義務ありますから、請求・交渉を行うのが王道ですね。

業績不振などで支払えない理由などがあるかどうかヒアリングして、お互いが納得する方法を探ってみましょう!

方法②労働センターに相談

各都道府県に労働センターがあるので、労働センターの職員に相談して間に入って交渉代行してもらうのも方法の1つですね!

労働センターとは職場で起るトラブルに対して相談に乗ってくれる機関になっています。

⇒東京労働相談センターのHPへ

⇒大阪府立労働センター(エル・おおさか)のHPへ

方法③簡易裁判所へ支払い催促申立書提出する

労働センターに相談し仲介してもらっても、悪質な会社は退職金を支払ってくれないケースもあります。

そんな時は、簡易裁判所から支払督促申立書を提出してもらいましょう!

裁判所から退職金支払い命令を執行してもらえれば流石に企業も逃げ道はなくなってしまいます。

退職金請求の時効は退職後5年間なので必ず請求!

退職金の請求は退職後5年間までです。

退職金の請求権の時効は、労基法115条で5年と定められています。

なお、退職手当を除く賃金、災害補償その他の請求権の時効は2年と定められています。

参照:厚生労働省東京労働局

なので、未払いのまま放置しちゃうと時効になりますよ。

それは、勿体無いので、退職後から早急に請求交渉を行うべきですね!

労働契約書に、退職制度有ると記載されていて、支払い義務があるにも関わらず支払わない悪質企業ってありますからねぇ。。

 

  1. 公務員のほうが民間より平均78万円退職金が多い
  2. 退職金控除の税控除で手取りが多くなる
  3. 退職金が支払われない場合は簡易裁判所で催促してもらえる

退職金制度がない理由や原因。経済状況や会社の売上次第・・

退職金ない人
どうしてウチの会社だけ退職金ないんだよ!

と感じる人もいると思います。確かに75%の会社で退職金支給があるのに、自分の会社だけ支給されないのは納得いかないですよね!

退職金制度がない理由6つ

  1. 経済環境の厳しさが増し企業に退職金を支給する余裕がない
  2. 退職金給付のため原資不足
  3. 競合他社の福利厚生水準と合わせた結果の変更
  4. 年功重視から成果・能力重視への評価指標の変更
  5. 労働者の高齢化による人件費・福利厚生費の負担増
  6. 昭和と比較しても終身雇用事態が崩れている

背景①定年退職者の退職給付額も右肩下がり

参照:ライブドア

厚生労働省の就労条件総合調査をもとにライブドアが作成したデータですね。

そもそも、退職金支給金額の平均でも総額2003年の2612万円から2013年の2156万円まで約500万円も減少しているので、そもそも退職金自体の金額が減っているという時代背景もあるんです。

背景②会社規模の小さいので支給できない

参照:平成25年就労条件総合調査結果の概況(厚生労働省)

会社規模が小さい会社の方が退職金制度が乏しいことも厚生労働省のデータで分かりますね。

30-99人の従業員数で、退職金がある企業は72%。

常用労働者30人未満の会社も日本には多数ありますよね。

結局のところ、会社規模の小ささに比例して退職金制度がない企業の比率が増えるわけです。

なので、30人以下の企業の30%以上は退職金制度はないと想定されますね。。

背景③経営者が私服を肥やすために労働者に還元しないケースも

労働者を使い捨てするようなブラック企業、ワンマン社長の会社では、会社の売上・利益を退職金として労働者に還元しないケースもあるんです。

売上・利益が上がっても企業の内部留保や役員のポケットマネーとして使途不明金。。

結果、社長・役員などの家・車・家族・愛人などに会社に売上は利益は吸い取られてしまって
結果的に退職金として支払うお金がない会社も存在します。。

 

  1. 退職金は10年で約500万円値下がり
  2. 退職金の給付金額は会社規模に比例
  3. 経済環境によって退職金給付の有無は関係する

退職金の支給がない企業で勤務している場合の対処法4つ

退職金ない人
じゃあ退職金制度ない勤務先なんて魅力ないじゃん!

と思うかもしれませんよね。

先程も書きましたが、退職金制度ない会社は大体2パターン。

退職金がない企業のパターン

単純に会社の売上・利益が悪く退職金制度を物理的に支給できない会社のパターン退職金制度の代わりに賞与・給与を多めに支給している会社のパターン。

「うぁぁぁじゃあ自分の老後はお先真っ暗じゃん!!(T_T)」

なんて諦めないで!!

退職金のないあなたでも今のうちから対処できる方法を紹介しておきます!

対処法①退職金の代わりに毎月の給料をとして貰う

退職金のない企業は毎月の給料が多めに支給されるので老後に備えてしっかり貯金しておくべし!

退職金なんて所詮給料の後払い。

退職後に一括して貰うか、毎月ちょっとずつ貰うかの違いで会社から貰える総額には変わりなし!

なので退職金支給の有無より、毎月の給料やボーナス、住宅手当・扶養手当などの福利厚生などで毎月確実に貰う方がが重要だと思いますよ!

退職金支給がない代わりに企業は従業員に毎月の給料や福利厚生を多めに支給しているトコロがほとんど。

逆に退職金支給のある企業は、その分毎月給料少なめに抑えているんです。

対処法②退職金は企業の業績や経済状況で不払い・減額の可能性

「あなたの退職金20年・30年後に貰えないかもしれませんよ?」

っていうのは冗談ですが(笑)

退職金の支給なんて何十年も先の話。そんな先に会社時代が存続しているかどうかも誰にも分かりません。

  • 会社が倒産⇒当然退職金支給されない
  • 会社の経営悪化・経営不振⇒原資がないので退職金打ち切りor減額

なんてことも十分考えられます。

退職金は賃金を定年・退職後にある程度まとめて後払いにしている性質ですからね。

ちなみに会社都合の場合、退職金支給額は約7%減少することが厚生労働省の調べで分かっています。

※退職給付の支給実態「厚生労働省」

ということは、転職・中途退職の場合は受け取れる金額が減少してしまうということ。

新卒で入社したときは

新卒
この会社で定年まで働くんだ!!

と思っていても、止む得ない理由で中途退職がほとんどですよね。

中途退職の理由

  • 病気
  • 怪我
  • 親の介護
  • 家族の都合
  • 引越し
  • 職場の人間関係などトラブル
  • スキルアップ出来る職場への転職

と心変わりで転職。中途退職可能性ゼロではないからねぇ。。

平成27年実際に転職して次の職場に移った人は16.3%。6人に1人は転職している。

※平成27年の青の折れ線グラフ「16.3%」参照

参照:平成27年雇用動向調査結果

  • 転職したいと思っている転職意向持っている人は21.4%
  • 定年まで勤めると思っている人は約4割。

でも一度も退職したことがない人は全体で37.3%。35-39歳の正社員で絞ると転職経験ない人45.3%にのぼるわけです。

■年齢別転職回数

  • 25-29歳 平均転職回数1.5回
  • 30-34歳 平均転職回数1.9回
  • 35-39歳 平均転職回数2.3回
  • 40-49歳 平均転職回数2.7回
  • 50-59歳 平均転職回数2.7回

※リクルートワークス研究所「ワーキングパーソン調査2014」9587名よりアンケート

ということなので、終身雇用が崩れているので転職せずに定年まで働き続ける人は幻想かもですね・・。

対処法③退職金制度がなくても気にしない

対処法というものではないですが、思い切って「退職金がなくても問題ないね!!」くらい気にしないのも方法です。

先程も書きましたが、退職金制度あってもまとまった金額を受け取るには定年まで在籍必須。

でも定年まで会社に残るには下記のような社内競争を勝ち抜く必要があるわけです。

社内競争を生き抜き退職金貰うまで
高卒・大卒で入社して同期100人いても定年まで残る10-20人程度
最終役職部長以上じゃないと会社に居れない
会社にとって不要な人材はリストラして定年まで残さない仕組み
社内競争・出世に敗れた人は子会社片道切符の出向増えた退職者の給料を、出世競争に勝ち残り定年まで残った人に分配

出世競争に生き残れるかは単純にスキルの問題だけではなく処世術も必要

ここまでしてアナタは定年まで会社に居続けることができますか?

「よ、ようやく定年だ・・退職金・・くれ・・」

と思っても、いざ退職金を受け取る段階になって、予定した金額の半分程度しか受け取れないなんてこともありますからね(T_T)

どこまでいっても退職金は、賃金後払いの面・会社の強制的な定期預金の面でしかないんです。。

だったら、自分の腕1本で年収アップ出来る企業に転職して、退職金以上の金額を稼ぎ出せば良いと思いません?

20・30年後も先の退職金の支給の有無やその金額なんて誰も保証出来ないんですからね。。

対処法④退職金制度の有無で転職先を選ばない

退職金制度の有無だけで転職先を選びをしないことはメチャクチャ大事です!

結局、将来的に損をすることが多いからですね。

退職金は長期間の勤務に比例して増加します

要は勤続年数の長短で退職金の支給額に大きな違いが出て来るわけですね。

転職者は新卒で入社した人と比較すると会社への在籍期間が短くなるので、退職金が少なくなりがち。

さらに退職金 自己都合退職 少なく支給される設定。

自己都合の場合は、定年の退職金と比較すると約32%ほど職金支給少なくなることも先程に書きましたね。

参照:退職給付の支給実態「厚生労働省」

転職検討しているアナタ!

退職金制度充実している会社よりも、毎月給料・賞与が多く支給され福利厚生が充実している企業に転職する方が結果的に生涯年収は多くなる傾向があるんですよ。

老後に備えて転職しよう!

退職金ない人
給料が低すぎてどうやっても貯金出来ない!

という人は収入を増やすことを目的に転職するという選択肢も必要となってきます。

厚生労働省が行った平成27年転職者実態調査の概況というデータを見てみると転職で給料アップした人の割合は・・

転職での賃金増減のデータ

  • 賃金増加⇒ 40.4%
  • 減少⇒ 36.1%
  • 変わらない⇒22.1%

となっています。

約4割の人が転職で給料アップ出来ているので、「給料が低くて大変・・」という人は転職活動を開始するのも1つの方法です。

もちろん転職活動自体は今の仕事を続け流れでも活動出来ますからね♪

仕事しながら転職は無理じゃない!ハローワークを使わずに最短で就活を成功させる方法とは?受かる履歴書の書き方も紹介!
「給料や休みが少な過ぎる!」 「仕事にやり甲斐を全く感じない!」 と仕事の悩みが深くなると、「転職しようかな」と考えるま...

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DODAは転職者利用者へのアンケート調査で満足度No.1の実績。

満足度が高い理由としては、「登録者に寄り添った親身なサポート」だからです。

  • 転職に関する不安悩みごとの相談
  • 自分のキャリアプランに迷った時には面談でのキャリアカウンセリング
  • 将来の最適なキャリアプランの提案

このようなサポートの結果、転職サポートで年間1万人を成功に導く実績豊富なエージェントになります。

「以前転職エージェントに登録したけど放置された!」

「手厚く、親身なサポートを受けたい!」

という転職希望者が登録・利用すると特に満足度が高いですね。

②履歴書・職務経歴書の添削が抜群

DODAは履歴書・職務経歴書の添削が丁寧で分かりやすいと評判です。

転職活動での第一関門である書類選考。

応募書類で最大限自分の経験や能力をPRしないといけないのに、完璧な書類を作り上げている人は非常に少ないです。

その点、DODAのキャリアアドバイザーは

  • 1から応募書類の作成を手伝ってくれる
  • 履歴書を下書きすれば清書を代行してくれる
  • 書類選考通過率が約3倍にアップする書き方のコツを教えてくれる

といったサポートをしてくれるんです。

「書類選考で落ち続けて面接までたどり着けない・・」

という人は質が高いと評判のDODAの応募書類の添削を一度受けてみるべきですね。

③登録者限定の非公開求人が80%もある

DODAに登録した会員限定でしか閲覧できない非公開求人が全体の約80%あります。

非公開求人の中にはDODAだけが扱う独占求人も多いです。

求人の質も圧倒的に高く、業界最大手のリクルートエージェントとは違った独自の企業を紹介してくれるのが特徴。

■DODAに登録すべき人
①「転職初心者でどの転職エージェントに登録したらいいか分からない」
②「求人数も多く・サポートの質も良いバランスの良い転職エージェントに登録したい」



ビズリーチ

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■おすすめ度

■特徴

ビズリーチはテレビCMでも話題の転職支援サービスですね。

特徴としては

①圧倒的なスカウトの豊富さ

ビズリーチに経歴書を登録するだけで、企業人事担当者や転職エージェントの担当者から毎日のようにスカウトが届きます。

登録した人のキャリア次第では、大手転職エージェントと比較して3-10倍ほどスカウトの数が増えた!という人もいます。

  • 「仕事が忙しくて求人チェックする時間がない」
  • 「とにかくたくさんの企業からのスカウトをチェックしたい」

という人は、登録するだけでスカウトがたくさんくるビズリーチが向いているでしょう。

②年収アップ出来る求人が多数

ビズリーチは他の転職エージェントと比較しても、年収アップできる求人が豊富です。

理由としてはビズリーチは元々年収600万以上のハイスペックのビジネスパーソンに特化していた転職支援サービスだったからです。

ですので現状年収が低い転職希望者であっても、ビズリーチでしかチェック出来ない好条件の求人が紹介されるでしょう。

  • 「今の年収に不満がある!」
  • 「もっともっと稼ぎたい!」

という人は登録しておくと良いでしょう。

※公式ホームページには「年収600万以上に支持される」とありますが、年収600万未満でも登録・利用は問題なく出来ます

③上場企業・大手企業の求人が多い

上に書いた「年収アップ出来る求人が多い」ということとも繋がりますが、ビズリーチは大手・上場企業の求人が多いです。

年収が多い求人が多いので、当然上場企業や大手企業の求人が多いのは必然なのですが。

ですので「新卒で入社できなかった大手に入社したい!」と感じる人は登録しておいた方が良いです。

とはいえ大手企業は周りも入社したいと感じる人気求人。

募集してもすぐに打ち切りになりますし、募集も若干名です。

なので逆算して早めにビズリーチに登録して、大手企業の求人を漏れなくチェックしておくことが大事だといえます。

 

■ビズリーチに登録するべき人
①「年収が低い。転職して給料を増やしたい!」と思う人
②転職エージェントの担当者から手厚いサポートを受けたい人


退職金制度がない会社に入社するべきか?チェックポイント

退職金には2つのケースがあることは既に紹介しましたね。

退職金ある:その分給与水準低い・福利厚生ない・待遇悪い会社

退職金はない:月々の給料・賞与は高いので、合計では退職金相当の金額を支払うケース

このような場合、退職金制度あるorない会社のどちらに入社するのがいいと思いますか??

1,生涯賃金や転職の可能性など総合的に考えるべき

退職金ない人
退職金ない会社なんて最悪!!

と退職金がないと待遇悪い会社と判断しがちですね。

何度も言いますけど、退職金は所詮賃金の後払い。

なので、生涯賃金で計算するべきなんですよ(^o^)

毎月給料・賞与・福利厚生・退職金の合計金額の方が、退職金の有無より大事なわけです。

退職金制度有無だけで会社からの待遇の良し悪しの判断は絶対無理んです!

とはいえ、こういった会社は基本的に退職金制度がないのでそのことだけは知っておきましょう。

退職金制度が少ない業界の一例

  1. 離職率の高い
  2. 営業会社・成果主義
  3. IT・ベンチャー企業

とはいえ、退職金制度がなくても毎月給料や賞与で仕事の成果に報いるケースが多いのでけどね。

そもそも退職金制度を設けてない会社は、従業員が定年まで働くケースを想定してないことも多いんです。

なので、退職金ないから良くない企業と一概に言えないというのはこういうことですね。

また先に記載したように転職者の退職金は在籍年数が短いの低くなりがちです。

退職金支給は在籍期間に比例するので、新卒入社のプロパー社員と比較すると少なくるのは当然。

そのため転職可能性のある人は、退職金制度の有無だけで転職先を決める勿体無い話なわけです。

2,給料・賞与少ないのに退職金制度もない会社は避けるべき

退職金ない人
退職金がない会社は月給が良いんだな!!

ってこともないので要注意(笑)

もちろん、こんな会社は良い会社です!

  • 退職金制度あり
  • 毎月の給料やボーナス多い
  • 住宅手当など手取りを増やせる福利厚生充実

でもそんなホワイト企業今の日本にほとんどないですし、あっても退職者が出ないので募集もないでしょう^^;

なので、せめて退職金制度がないなら月給・ボーナスが良い会社を選ぶべきなんです!

でも、世の中にはこんな最悪な会社も存在します。。

絶対に入社・転職してはいけない会社

  1. 退職金制度ない
  2. 給料や賞与も少ない
  3. 福利厚生も一切ない
  4. 単に給与が低く待遇も悪い会社

絶対に転職避けるべきなので注意してくださいね!

退職金制度ないなら給料・賞与高い会社には転職しよう!

しつこいですが、退職金制度ない、給料・ボーナス支給多い会社転職してくださいね(笑)

労働の対価として、先に月々の給料で貰うのか、退職後に退職金としてまとまってもらうかだけの違い。

「自分は先払いの月給がいいのか、老後の楽しみとして後払いがいいのか?」

それはライフスタイルや、自分の計画性など総合的に判断して決定するべきですね。

退職金か月給かのチェックポイント

  1. 毎月手元にあると使ってしかねない人⇒退職後に退職金として貰える企業
  2. 常に計画的にお金を使える人⇒退職金制度あっても、なくてもどちらでもOK
  3. 退職後の会社の財務状況は信用できない。確実に毎月受け取りたい人⇒退職金制度ない企業へ

退職金制度がない場合の老後のライフプラン8つ

退職金ない人
やべぇ・・退職金ないのに老後はどうしたらいいんだ・・

という人は、老後のライフプランをしっかりと立てて今のうちに老後に備えた準備をしておくのが大事です。

  1. 月々の家計管理をきっちりと行う
  2. 収入増加、支出減少、退職金あてに出来ない
  3. 毎月貯金をきっちり行う。
  4. 退職前に資産運用をして資産を増やしておく

こういったことは最低限準備しておきましょう。

公的年金も頼れない今のご時世ですから、慎重に準備しておいて損はないはずです。

ライフプランを具体的に紹介していきますね!

プラン①ローンや借金は早めに返済する

定年・引退後に借金やローンは限りなくゼロの状態にしておきましょう。

車・住宅・教育ローンなどは仕事をしているときに前倒しで清算するのは常識。

退職金もないので余分な利息支払う余裕ないですよね?

また住宅ローンも要注意!

住宅ローン35年のフルローンで組む人が多いですけ、退職金がなければ繰り上げ返済も出来ません。

退職金ない場合は35年フルローンでじゃなくて定年前に完済出来るようにしましょう(^o^)

プラン②若いときから健康には留意する

退職金ない人
健康?お金と直接関係ないじゃん!

と思うかもですが、老後のライフプランを考える上では健康であることはメチャクチャ大事んです!

退職金ないのですが、老後に医療費にはとにかく注意が必要。

年齢重ねるとともに、体は衰え、予測しない病気怪我も増えてくるでしょう。

検査・手術・入院などで臨時支出を自分1人では賄いきれずに家族・子供に迷惑かけることもでてくるかもしれません。

若いうちから健康へ投資するためにも、飲酒・喫煙は控え健康づくりのために運動習慣をつけることも大事なわけです。

プラン③自分のライフプランが退職金なしでも問題ないか確認

退職金ない人は、事前にライフプラン組み立てて退職後・老後の家計の収支が長期的に問題ないか確認しておきましょう。

退職後、定年後の生活は

  • 何円貯金確保必要か
  • 何円あれば老後の生活破綻しないか

を細かく、具体的な金額まで確認しておくのです。

退職金ない人
老後資金不足しそうだな

と思うなら、何らかの抜本的対策が必要

収支見直しのための対策

  1. 早いタイミングで家計の収支を見直し
  2. 昇進・転職して収入増やすのか
  3. 節約して支出を減らすのか

ちなみに総務省統計局の家計調査年報(2015年)によると毎月支出の平均額287,373円と発表されています。

つまり、退職後5年間で計算すると支出だけで1724.2万円必要。

高齢化社会で、年金支給額毎年減っているので、今以上に年金受給開始年齢も遅くなる可能性もありますよね?

貯金さらに必要となってくるのは間違いないです。

年金支給開始後になってようやく

退職金ない人
あれ年金だけじゃ全然生活していけない・・

と気づいても後の祭り。

年間100万円前後生活費の赤字が続けば、近い将来生活が破綻するのは目に見えています。

早めに対策を打っていくのが大事なのが分かってきますよね(T_T)

プラン④公的年金の未納期間がないか確認

退職金制度のない人にとっての唯一の頼みの綱は公的年金。

ですので必ず年金の未納期間がないかは確認しておきましょう!

本来なら、年金の受給額を増やして老後に備えておきたいところなのに、未納期間があったせいで支給額が減らされてしまうと泣くに泣けません(T_T)

なので、自分は受け取れる年金額を把握しておくことは大事。

年金の加入期間や支払い金額多い・少ないで年金額は大きく異なってきます。

当然、未納期間がある年金支給額下がるので、未納や以外にも国民年金未納免除の期間がないか併せてチェックしておきましょう!

年金にも色々と種類があるのでややこしいですけどね(汗)

  • 老齢基礎年金:保険料納付済み期間が長くなるに比例して増える
  • 老齢厚生年金・被保険期間が長くなるほど平均標準報酬額が増える

さらに給与水準高い企業勤務すると老齢厚生年金受取額アップします。

老後の目標金額の設定方法

老後必要資金-公的年金分を差し引きした金額=定年までに貯金しておくべき目標金額

子育て・教育・住宅・車のローンなど貯金できない期間発生するのは仕方がありません。

ですが、仕事があり収入がある早い段階に準備コツコツと貯蓄しておかないと後が大変。

退職金ない変わりに、財形貯蓄制度ある会社制度がある場合も積極的に利用しておくべきですね!

あっという間に100万円貯まる!財形貯蓄って何?(All about)

プラン⑤退職金制度ない人は老後資金を前倒しで貯金

退職金がないなら月々の給料から強制的に貯金に回して、老後に備えておきましょう!

退職金ない人は、老後の生活に備えて家計管理の注意し、資金を計画的貯金しておくが大事になってきます。

給料が賞与が比較的多い会社に努めているなら給料・賞与を毎月使い切らないようにするのは当然!

退職金ない人
ボーナス出たし新しい車買っちゃおうかな~

とならないように!

待遇悪い・退職金ない・給料低い・賞与ない

このような会社に勤務していれば確かに毎月の家計管理やお金貯めるのは大変となってくるでしょう。

でも諦めないで下さい!

支出を抑えて、手取りの2割を強制的に貯金にまわしていけば少しずつですが貯金は可能となってきます。

「それでも自分は意思が弱いから貯金出来ない・・」

って人への強引な貯蓄方法としては、キャッシュカードは処分したり、近所に支店やATMのない銀行に預けるのも方法です。

かなり面倒ですが(笑)

またペイオフの制度で預金金額の1000万円までは銀行破綻保護してくれますから

  • 定期預金
  • 自動積立定期預金
  • 財形貯蓄

などの貯蓄方法もあります。

さらに職後に備えて個人年金として積み立てていけば退職金がなくても多少は安心することもできますよ。

プラン⑥退職金代わりに資産運用で資産を増やし貯蓄

退職金もない、貯金もできそうもない・・

そんなアナタは資産運用で資産をアップさせて貯蓄するという方法もあります。

ただし当然運用は元本割れというリスクも伴うのであくまで自己責任でお願いしますね。

とはいえ、儲けも少ないけどリスクも少ない、積立タイプの運用方法もあります。

60歳以降にならないと解約出来ない、もしくは元本割れするようなものに貯蓄・投資すればよいのです。

投資手段の一例を紹介しておきますね!

■個人年金保険や厚生年金基金

個人年金保険や厚生年金基金などは一般的ですね。

投資というほどではないですが、月々の積立で老後の安定的な収入に繋げることも出来ます。

■個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」

個人型確定拠出年金のiDeCo(イデコ)は投資商品でありながら確定申告を行えば年金保険料控除で所得税還付受けれるものになっています。

銀行のように預金する感覚で預けているだけでOK。

投資信託運用益は課税、NISA運用非課税期間は最大10年間に対して確定拠出年金の運用益は非課税となっているのもメリットとして大きいですね!

デメリットとしては、

  • 保険会社倒産⇒受給年金額減る
  • 途中解約⇒元本割れリスク

などもあるので、自分のライフプランと合わせて判断するようにしてくださいね!

■積立型生命保険

退職後に一定額支給してくれる積立型の生命保険もオススメ。

マイナス金利時代なので貯蓄のみお金増やせないですよね。

退職金ない場合、貯金しても銀行の低金利で預けていても雀の涙にもなりません。

メガバンクの普通預金の金利は0.001%

1000万円預金していても、年間1万円しか金利つかないギャグみたいな数字です・・

だったら、積立柄の生命保険にでも加入してたほうがよっぽど意味があるというもの。

「とはいえどこの保険が自分に合うか全く分からない!」

という人は「保険マンモス」のような、全ての保険商品からアナタに最適なプランを紹介してくれる窓口で相談するのが良いでしょう!

特定の保険会社だと、自社の商品の案内ばかりで、本当に自分にとって必要は保険かどうかは怪しいものです。。

無料で相談出来ますし、必要ないと思ったら断っても全く問題なしです!

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■その他の投資手法

ハイリスクハイリターンは元本割れのリスクということはお伝えしましたね。

ですので、20-40代のうちに投資信託やETF(上場投資信託)などの積立投資して長期運用するのも投資手法の1つです。

 ETFとは?

50代以降になれば積立投資だけではなく貯蓄した資金を有効活用した投資も必要となってきます。

資産運用で下記のような投資方法でお金を増やしていくのも選択肢に入れて行く必要がありますね。

  1. 株式投資
  2. FX
  3. 不動産投資
  4. 新興株投資
  5. 金/先物投資

定年・退職後まとまったお金期待できない。老後の生活資金を働いている時に出来るだけ増やす必要性も出てきます。

どうしても老後資金を用意出来そうに無い場合、持ち家を担保に入れて老後資金を借りるリバースモーゲージという手法もあるんです。

 リバースモーゲージとは?

住宅ローンとの違いは、志望すると担保住宅が売約される一括返済が簡単になってくるのがメリット。

いずれにしても慎重に検討して自分に合う投資を行い老後に備えていきたいものですね!

プラン⑦ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談

2016年の家計調査年報では、老後の2人以上の世帯での生活費(消費支出)は1ヶ月平均で282,188円必要と発表がありました。

  1. 食費
  2. 光熱費
  3. 住居費
  4. 医療費
  5. 医療保険
  6. 車税金
  7. 固定資産税

これらを含む金額です。

60年定年迎えて、女性平均寿命の87.14歳まで生きるとすると

↓ ↓
338.4万円×27年=9136万円

これだけの老後資金が必要になります。

 平均寿命、男女とも過去最高更新 女性87.14歳 男性80.98歳 (日本経済新聞)

余暇・子や孫への教育資金・生活費の援助などをゆとりを持った生活希望するなら月35万ほど必要と言われているので、1億以上は必要になる計算。

退職金がないなら数千万円老後資金貯蓄必須があるということはこのようなデータからなのです。

「でもお金の貯め方とか増やし方が分からない!」という人はFPが多数在籍している保険マンモスでの無料相談がいいですね。

生命保険とお金に関することは似た悩みなので、保険マンモスのFPが両方の相談に乗って、最適なプランを無料で行ってくれるんですよ!

私自身も相談を受けましたが、かなり参考になりました!

結局契約は保険マンモスで行わずに自分の友だちの保険会社でしちゃいましたけど(笑)

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プラン⑧老後に備えて転職する

退職金ない人
給料が低すぎてどうやっても貯金出来ない!

という人は収入を増やすことを目的に転職するという選択肢も必要となってきます。

厚生労働省が行った平成27年転職者実態調査の概況というデータを見てみると転職で給料アップした人の割合は・・

転職での賃金増減のデータ

  • 賃金増加⇒ 40.4%
  • 減少⇒ 36.1%
  • 変わらない⇒22.1%

となっています。

約4割の人が転職で給料アップ出来ているので、「給料が低くて大変・・」という人は転職活動を開始するのも1つの方法です。

もちろん転職活動自体は今の仕事を続け流れでも活動出来ますからね♪

仕事しながら転職は無理じゃない!ハローワークを使わずに最短で就活を成功させる方法とは?受かる履歴書の書き方も紹介!
「給料や休みが少な過ぎる!」 「仕事にやり甲斐を全く感じない!」 と仕事の悩みが深くなると、「転職しようかな」と考えるま...

とはいえ、「転職活動自体なにから始めていいか分からない!!(T_T)」という人もいるでしょう!

そんな人は無料で相談出来る転職エージェントがオススメ。

転職エージェントに登録するべき人は?

転職エージェントを利用するべき人の特徴

  • 仕事に時間を取られ活動できない
  • 転職活動を中途半端にしたくない
  • 会社に迷惑かけず両立したい
  • 就活で仕事のプライオリティを落としたくない
  • 情報収集・書類作成を休日にしたくない
  • 面接のスケジューリングしたくない

こういった人は転職エージェントを活用すると悩みが解決されるでしょう。

特に「とにかく効率的に転職活動を進めたい」という人は絶対登録すべきです。

転職エージェントというのは、あなたの専任のコンサルタントが「あなたが活躍できる業界や職種のアドバイス」「応募書類の添削」「面接対策」などを無料で行ってくれるんです。

「じゃあオススメの転職エージェントは?」

と気になるところ。

オススメの転職エージェントは・・・

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登録するべき転職エージェント3社

リクルートエージェント

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■おすすめ度

■特徴

転職支援サービス最大手のリクルートグループの転職エージェントになります。

①業界最多の13万件の求人件数で他社を圧倒。

転職エージェント業界業界最大手リクルートエージェント。

公開求人・非公開求人が合わせると約13万件と業界最多の圧倒的な求人件数です。

「とにかくたくさんの求人の中から自分に合う求人を探したい!」

という人はリクルートエージェントの求人の多さを実感するべきでしょう。

②転職支援の成功実績32万件でNO.1

リクルートエージェントが転職支援業界で成功実績No.1となったのは以下の理由です。

求人数の多さ+担当キャリアアドバイザーの質の高さ=転職成功実績32万件

確かに、DODAのキャリアアドバイザーもレベルが高いのですが、DODAの特徴としては親切丁寧なサポートです。

一方リクルートエージェントの特徴としては、とにかくキャリアアドバイザーのアドバイスが的確ということ。

アドバイスの内容に無駄がなく、ズバリ自分が進むべきキャリアを示してくれるんです。

と使い分けが必要になってきます。

③女性向けの転職ノウハウが豊富

リクルートグループの中に人材派遣会社(リクルートスタッフィング)と連携した女性に特化した求人や濃いノウハウ情報が豊富にあります。

特に事務職・販売職などの業界職に精通したキャリアコンサルタントが多数在籍しているので相談しやすい環境は整っていますよ。

「女性ならでは目線で悩みを相談したり、共感してくれる担当者が良い!」

と感じる女性の転職希望者が登録すると満足なサポートを受けることが出来ます。

④夜間・土日祝日でもサポート受付!

リクルートエージェントは、平日・土日祝日いつでも20時以降にも相談が出来るんです。

「仕事が忙しいからなかなか転職活動の時間が割けない・・」

という人でも、在職しながら転職活動が出来るサ手厚いサービスと言えますね。

■リクルートエージェントに登録すべき人
①どこの転職エージェントよりもたくさんの求人を紹介して欲しい人
②転職成功実績を元に的確な内定までのノウハウを知りたい人




DODA/パーソルキャリア(旧:インテリジェンス)

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■特徴

DODA(デューダ)は大手人材人材会社のパーソルキャリア(旧:インテリジェンス)グループが運営しているサービス。

転職支援業界で国内2位の売上高を誇っていますね。

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ビズリーチ

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◆豆知識◆高額の退職金を一括で受け取る場合、計画的に使う

退職金は一気に使わずに必ず計画的に使うべし!

定年後は年金以外の定期的な収入が見込めないので、退職金は虎の子ですよ!

他の人が退職金をどのように使っているかチェックしておきましょう(^o^)

参照:「もらっても使えない」 退職金のリアルな姿 60歳2000万円 リアル退職金の使い方

退職金の使い道

  • 預金⇒56%
  • 投資⇒19%
  • ローン返済⇒8%
  • 旅行5%
  • 不動産2%
  • その他10%

多くの人が貯蓄 ですが、数千万円が退職金して一括で口座に振り込まれると無駄遣いする人多いんです。。

■起業準備や出資で3000万円が消える

53歳で外資系企業を早期退職したAさんは、退職金として約3000万円を受け取った。住宅ローンの残債1500万円を完済後、友人と中国関連ビジネスを企画する。1年ほど準備に奔走するが結局はお流れ。500万円を失った。

その後、サラリーマンに復帰するが、友人の会社に出資するなどして60歳までに退職金は消えてしまった。現在はソフト開発会社を経営するが「使ったお金は今の仕事に生きている」そうだ。

■マンション投資に失敗、退職金で穴埋め

現役時代から老後に備えてワンルームマンション投資をしていたBさん。借金で買った3部屋への投資額は6000万円以上。ローン返済と家賃収入の差額で月6万円近い赤字が生じていたが、現役時代は「節税になる」と言い訳していた。ところが定年後、赤字はただの赤字に。3部屋の売却査定額は約3000万円。完全な失敗だ。

結局、退職金3000万円で借金を返済する羽目に。毎月のキャッシュフローはプラスになったが、まとまったお金が消えたことで、退職旅行などの計画も消えた。

参照:「もらっても使えない」 退職金のリアルな姿 60歳2000万円 リアル退職金の使い方

年金のように毎月給料のように計画的に利用出来るが先にお金が入ってくると計画性ない・浪費癖ある人は貯蓄出来ず使い切ってしまう人も多いことが分かりますね。

退職金は老後に備えて計画的に利用するべきなんですが、退職後間もなく一気に使い切るケースも多いんです。

転職時の退職金の有無確認方法3つ

退職金ない人
次は退職金のある会社に転職したい!

このように退職金があるような福利厚生の充実した会社に転職したい!という人も当然いますよね。

でも、最初も書いたように退職金ない会社は近年増加中。。

転職時に会社を適当選ぶと退職金ない会社転職してしまう可能性大です!

ここでは退職金の有無の確認方法を紹介しておきますね!

方法①自分で退職金の有無を確認

手っ取り早いのは自分で確認しちゃうことです。

方法はいくつかあります。

■面接時・内定後に人事に確認

  • 面接時・内定後の労働条件通知書を確認
  • 面接前・応募前 電話やメールで問い合わせて待遇面を確認

などあります。

ただ、退職金の有無に関するストレートすぎる質問は「お金や待遇面だけで転職先を選ぶ」という印象を人事に持たれかねません。

その質問が原因で面接が通過出来ないと本末転倒ななので、確認の方法はかなり注意が必要ですよ!

■企業研究で転職先の業界・企業を予測

  • 企業研究
  • 平均年収
  • 給与
  • 会社や業界の売上や利益率

ネットや、会社のホームページなどで調べて見ましょう!

そういった情報をもとに入社しても長く業界会社で働けそうか判断する材料にするのです。

表面上好待遇の会社でも5年後・10年後先行き不安な斜陽産業に入社大変になるのは目に見えています。

逆に、企業業績が上昇傾向なら臨時昇給もありえるし、退職金制度があるケースも多いですからね。

また企業研究すると面接など転職活動自体でも有利になります。

方法としては転職会議Vorkersなどの在職者の口コミサイトをチェックするのがいいですね。

とはいえ、ネット情報を全て鵜呑みは危険。

参考程度にインターネット使い情報収集すると判断する材料が増えるので良いと思いますよ\(^o^)/

方法②転職サイトなどの求人票をチェック

リクナビネクストやマイナビ転職などの転職サイトをチェックして退職金制度の有無を確認しましょう。

退職金制度がある場合、上記のように求人票に書かれていますからね。

退職金制度があるということは企業にとっても求職者へのアピールポイントですから、制度があれば書いてるケースが多いです。

ハローワーク・求人サイトなどの転職情報をチェックしながら、「待遇・福利厚生」の欄も確認するようにしましょう。

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方法③転職エージェントの担当者に確認する

退職制度に有無の確認で1番確実な方法は転職エージェントの担当者を使うことです。

まず、自分で転職先の人事担当者に確認するには、さっきも書いたように「福利厚生目当ての転職」と誤解され面接で落とされるリスクがあります。

また、リクナビNEXTなどの転職サイトの情報では、具体的にどのような退職金制度なのか文面ではわからないので結局自分で確認しないといけません。

  1. 退職一時金として退職後に一括で貰えるのか
  2. 退職年金として退職後一定期間貰えるのか
  3. そもそも転職者でも退職制度は有効なのか?

などなど。

具体的な記述は一切ないので、自分で確認が必要。

だったら、その面倒な確認作業を転職エージェントの担当者に丸投げしてしまえばいいのです。

応募前に退職制度に関することが詳細に確認出来ていれば効率的に転職活動が出来るはず。

確認が出来ていないと面接の時になって・・

自分「御社の退職制度ってどんな感じですか?」

人事「退職金?退職金は入社25年以上が適用の条件だから君の場合は難しいかな?」

なんて言われてしまえば、そもそもその面接自体無意味です。

なので、応募前に確認して効率的に転職活動を進めるようにしましょう!

また転職エージェントを上手く活用すれば、さらに転職活動の幅広がるので個人的には、使わない手はないかなーって感じです。

転職エージェントに登録するべき人は?

転職エージェントを利用するべき人の特徴

  • 仕事に時間を取られ活動できない
  • 転職活動を中途半端にしたくない
  • 会社に迷惑かけず両立したい
  • 就活で仕事のプライオリティを落としたくない
  • 情報収集・書類作成を休日にしたくない
  • 面接のスケジューリングしたくない

こういった人は転職エージェントを活用すると悩みが解決されるでしょう。

特に「とにかく効率的に転職活動を進めたい」という人は絶対登録すべきです。

転職エージェントというのは、あなたの専任のコンサルタントが「あなたが活躍できる業界や職種のアドバイス」「応募書類の添削」「面接対策」などを無料で行ってくれるんです。

「じゃあオススメの転職エージェントは?」

と気になるところ。

オススメの転職エージェントは・・・

↓ ↓

登録するべき転職エージェント3社

リクルートエージェント

>>>リクルートエージェント無料登録する

■おすすめ度

■特徴

転職支援サービス最大手のリクルートグループの転職エージェントになります。

①業界最多の13万件の求人件数で他社を圧倒。

転職エージェント業界業界最大手リクルートエージェント。

公開求人・非公開求人が合わせると約13万件と業界最多の圧倒的な求人件数です。

「とにかくたくさんの求人の中から自分に合う求人を探したい!」

という人はリクルートエージェントの求人の多さを実感するべきでしょう。

②転職支援の成功実績32万件でNO.1

リクルートエージェントが転職支援業界で成功実績No.1となったのは以下の理由です。

求人数の多さ+担当キャリアアドバイザーの質の高さ=転職成功実績32万件

確かに、DODAのキャリアアドバイザーもレベルが高いのですが、DODAの特徴としては親切丁寧なサポートです。

一方リクルートエージェントの特徴としては、とにかくキャリアアドバイザーのアドバイスが的確ということ。

アドバイスの内容に無駄がなく、ズバリ自分が進むべきキャリアを示してくれるんです。

と使い分けが必要になってきます。

③女性向けの転職ノウハウが豊富

リクルートグループの中に人材派遣会社(リクルートスタッフィング)と連携した女性に特化した求人や濃いノウハウ情報が豊富にあります。

特に事務職・販売職などの業界職に精通したキャリアコンサルタントが多数在籍しているので相談しやすい環境は整っていますよ。

「女性ならでは目線で悩みを相談したり、共感してくれる担当者が良い!」

と感じる女性の転職希望者が登録すると満足なサポートを受けることが出来ます。

④夜間・土日祝日でもサポート受付!

リクルートエージェントは、平日・土日祝日いつでも20時以降にも相談が出来るんです。

「仕事が忙しいからなかなか転職活動の時間が割けない・・」

という人でも、在職しながら転職活動が出来るサ手厚いサービスと言えますね。

■リクルートエージェントに登録すべき人
①どこの転職エージェントよりもたくさんの求人を紹介して欲しい人
②転職成功実績を元に的確な内定までのノウハウを知りたい人




DODA/パーソルキャリア(旧:インテリジェンス)

>>>DODA公式サイトで無料登録する

■おすすめ度

■特徴

DODA(デューダ)は大手人材人材会社のパーソルキャリア(旧:インテリジェンス)グループが運営しているサービス。

転職支援業界で国内2位の売上高を誇っていますね。

DODAのポイントは以下になります。

①親身なサポートで転職者満足度No.1

DODAは転職者利用者へのアンケート調査で満足度No.1の実績。

満足度が高い理由としては、「登録者に寄り添った親身なサポート」だからです。

  • 転職に関する不安悩みごとの相談
  • 自分のキャリアプランに迷った時には面談でのキャリアカウンセリング
  • 将来の最適なキャリアプランの提案

このようなサポートの結果、転職サポートで年間1万人を成功に導く実績豊富なエージェントになります。

「以前転職エージェントに登録したけど放置された!」

「手厚く、親身なサポートを受けたい!」

という転職希望者が登録・利用すると特に満足度が高いですね。

②履歴書・職務経歴書の添削が抜群

DODAは履歴書・職務経歴書の添削が丁寧で分かりやすいと評判です。

転職活動での第一関門である書類選考。

応募書類で最大限自分の経験や能力をPRしないといけないのに、完璧な書類を作り上げている人は非常に少ないです。

その点、DODAのキャリアアドバイザーは

  • 1から応募書類の作成を手伝ってくれる
  • 履歴書を下書きすれば清書を代行してくれる
  • 書類選考通過率が約3倍にアップする書き方のコツを教えてくれる

といったサポートをしてくれるんです。

「書類選考で落ち続けて面接までたどり着けない・・」

という人は質が高いと評判のDODAの応募書類の添削を一度受けてみるべきですね。

③登録者限定の非公開求人が80%もある

DODAに登録した会員限定でしか閲覧できない非公開求人が全体の約80%あります。

非公開求人の中にはDODAだけが扱う独占求人も多いです。

求人の質も圧倒的に高く、業界最大手のリクルートエージェントとは違った独自の企業を紹介してくれるのが特徴。

■DODAに登録すべき人
①「転職初心者でどの転職エージェントに登録したらいいか分からない」
②「求人数も多く・サポートの質も良いバランスの良い転職エージェントに登録したい」



ビズリーチ

>>>ビズリーチ公式サイトで無料登録

■おすすめ度

■特徴

ビズリーチはテレビCMでも話題の転職支援サービスですね。

特徴としては

①圧倒的なスカウトの豊富さ

ビズリーチに経歴書を登録するだけで、企業人事担当者や転職エージェントの担当者から毎日のようにスカウトが届きます。

登録した人のキャリア次第では、大手転職エージェントと比較して3-10倍ほどスカウトの数が増えた!という人もいます。

  • 「仕事が忙しくて求人チェックする時間がない」
  • 「とにかくたくさんの企業からのスカウトをチェックしたい」

という人は、登録するだけでスカウトがたくさんくるビズリーチが向いているでしょう。

②年収アップ出来る求人が多数

ビズリーチは他の転職エージェントと比較しても、年収アップできる求人が豊富です。

理由としてはビズリーチは元々年収600万以上のハイスペックのビジネスパーソンに特化していた転職支援サービスだったからです。

ですので現状年収が低い転職希望者であっても、ビズリーチでしかチェック出来ない好条件の求人が紹介されるでしょう。

  • 「今の年収に不満がある!」
  • 「もっともっと稼ぎたい!」

という人は登録しておくと良いでしょう。

※公式ホームページには「年収600万以上に支持される」とありますが、年収600万未満でも登録・利用は問題なく出来ます

③上場企業・大手企業の求人が多い

上に書いた「年収アップ出来る求人が多い」ということとも繋がりますが、ビズリーチは大手・上場企業の求人が多いです。

年収が多い求人が多いので、当然上場企業や大手企業の求人が多いのは必然なのですが。

ですので「新卒で入社できなかった大手に入社したい!」と感じる人は登録しておいた方が良いです。

とはいえ大手企業は周りも入社したいと感じる人気求人。

募集してもすぐに打ち切りになりますし、募集も若干名です。

なので逆算して早めにビズリーチに登録して、大手企業の求人を漏れなくチェックしておくことが大事だといえます。

 

■ビズリーチに登録するべき人
①「年収が低い。転職して給料を増やしたい!」と思う人
②転職エージェントの担当者から手厚いサポートを受けたい人



番外編:就職shop


>就職shop公式サイトで登録

■おすすめ度

■特徴

①書類選考不要で必ず面接まで進める

就職shopの最大のメリットはなんといっても書類選考不要で希望した企業の面接を受けれるということ。

  • 「どれだけ応募しても書類選考落ちで面接まで進まない・・」
  • 「面接まで進めば自分の良さをアピール出来るのに・・」

という人は是非使っておきたいサービスです。

書類選考不要の転職エージェントは他社でもないサービスなので、個人的にはかなり画期的だと思いますね。

②全ての企業を取材済み!求人情報が正確

就職shopの求人は、全てスタッフが足を運んで企業を100%取材しています。

取材していることによるメリットとしては「求人情報が正確」「ブラック企業が皆無」といったことがあります。

ですので就職shop経由で入社した場合は「聞いていた条件や仕事内容じゃなかった・・」ということはほぼ皆無と言って良いでしょう。

ただ、全ての企業に足を運んでから求人掲載するので必然的に他の転職エージェントよりは求人数は少なくなります。

なので今回は4位にランキングしておきました。

③18-30歳以下の男女のみが登録の対象

他の転職エージェントであれば何歳であってもう登録可能です。

ですが、就職shopは18-30歳男女の若者向けの転職エージェントとなります。

なので、31歳以上の場合は登録が出来ないのでその点だけ注意が必要です。

■就職shopに登録すべき人
①30歳下の男女で書類選考に通過せずに悩んでいる人
②ブラック企業には絶対に入社したくない!という人。求人情報の正確さを大事にしたい人

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